車検時の整備や交換部品

警告灯が点灯で車検に通らないって本当?エンジン警告灯やオイルランプ、ビックリマークについて

車の警告灯

車の警告灯が点灯した状態では車検に通らないのでしょうか?

以前は警告灯が点灯した状態であっても車検に通ることはありましたが、2017年以降は厳格化されており、警告灯が点灯した状態では車検に通せなくなりました。

ただ車検だけでなく通常の運転においても警告灯が点灯しているまま運転するのは危険なため、どういった状態で警告灯が点灯するのかは知っておきたい情報でしょう。

ここでは、車検と警告灯の関係のみならず、警告灯が点灯している時の車の状態について詳しくご紹介していきます。

警告灯が点灯していると車検に通らないのは本当か?

メーターパネル内のエンジン警告灯やABS警告灯などが点灯している場合は、そのままでは車検に通すことができないため修理が必要となります。

以前からディーラーや整備工場で車検を受ける際にメーターパネル内の警告灯が点灯・点滅している場合には、基本的には警告灯点灯の原因について点検修理をしてから車検をすることになっていましたが、2017年2月以降、警告灯が点灯・点滅している場合は車検をおこなわないと規定されて車検の基準が厳格化されました。

警告灯に関する具体的な車検の規定としては、「エンジン警告灯」「ブレーキ警告灯」「ABS警告灯」「エアバック警告灯」が点灯または点滅している自動車は車検の審査を行わない、というものになります。

上記の警告灯が点灯・点滅している状態の車は車検を受けることができないと規定されたわけですが、それ以外の警告灯、例えばオイルランプ(油圧警告灯)などが点灯している場合にも、車検の検査項目に関わるエンジンオイル系統の不具合を示していることからディーラーや整備工場などでは点検修理を求められることが多いです。

エンジン警告灯が点灯するのはどんなとき?

エンジン警告灯が点灯する理由には、エンジン制御に関する各種センサー類に異常がみられる場合のほか、バッテリーの異常や電気系統の異常で点灯する場合など多くの原因があげられます。

エンジン警告灯は、通常はエンジンを始動する際に点灯してエンジン始動後数秒程度で消灯します。

しかし、O2センサーやエアフロセンサー、イグニッションセンサーやカム角度センサーなどのエンジン制御系統のセンサー類の数値に異常が出た場合には、エンジン警告灯が点灯したままになり点検を促す状態となります。

また、バッテリーの電圧不足や電気系統の不具合によってエンジン警告灯が点灯する場合もあるなど、エンジン警告灯の点灯の原因にはさまざまな原因があげられます。

そのため、エンジン警告灯が点灯した場合にはディーラーや整備工場などで故障診断装置を使用してコンピューター診断を読み取って原因を特定してもらうことになります。

オイルランプが点いたり消えたりするときの原因は?

オイルランプ(油圧警告灯)が点いたり消えたりする原因としては、エンジンオイルが減少して不足している状態であることが考えられます。

また、オイル系統に関する各種部品に不具合があって油圧が不安定になっている場合や、油圧センサー自体の不具合によって異常な数値がでているという可能性もあります。

原因がエンジンオイルの減少によるものであれば、エンジンオイルを追加注入すればオイルランプは消灯しますが、確実に修理するためにもエンジンオイルが減少した原因を特定する必要があります。

また、オイル系統に関する各種部品や油圧センサーの不具合であれば、原因となる部品を特定して修理する必要があります。

いずれにしても目視だけでは原因を特定することは難しいため、ディーラーや整備工場などで故障診断装置を使用してコンピューター診断を読み取って原因を特定してもらうことになります。

ビックリマークの警告灯が点灯するのはどんなとき?

丸かっこで囲まれた丸の中にビックリマークがある赤色の警告灯は「ブレーキ警告灯」と言い、サイドブレーキがかかっているときに点灯するほか、ブレーキフルードの量が減少しているなどブレーキ系統に不具合が発生している場合にも点灯します。

三角の中にビックリマークがある警告灯は車種によってはついていないものもある警告灯で、「マスターウォーニングランプ」とも呼ばれます。この警告灯は、ハイブリッドシステムの異常やABSの異常など、車種によってその点灯の理由が異なります。

また、車種によってはメーター内のインフォメーションディスプレイに各種警告メッセージとともにこのマークが表示される場合もあります。その場合は警告メッセージに従い対処することになります。

いずれの場合も、表示された警告灯やメッセージを見ただけでは原因が特定できない場合は、ディーラーや整備工場などで故障診断装置を使用して原因を特定してもらうことになります。

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