車検時の整備や交換部品

車検後すぐに故障・不具合が見つかったらクレームの対象?エンジン音や警告灯点灯は保証されるのか

車検から車が返ってきたばかりなのに故障したもしくは不具合が見つかったら車検時の不手際なんじゃないの?と気になりますよね。

補償の対象ならできるだけ早い段階で車検実施店に伝える必要がありますが、内容によっては補償対象外になることもあるので注意が必要です。

まずは車検整備の内容と不具合の確認が必要ですが、どういった点を確認すべきなのかについて詳しく解説していきます。

車検後すぐに故障や不具合が出た場合はどこまで補償されるのか

車検後すぐに車が故障したり不具合が出た場合の補償については、その不具合の内容や車検を受けた店舗によって対応が異なるため、補償されるかどうかはケースバイケースと言えるでしょう。

一般的に車検に関する整備保証を提供している場合、その保証内容は車検整備での点検項目や実際に整備作業をした部分に関して補償すると規定されていることが多いと思います。

例えば、車検時にエンジンオイルを交換したところ、車検後にドレンコックからエンジンオイルが漏れていて車の下にオイルが落ちていたという場合は、当然ながらドレンコックパッキン交換などのオイル漏れの修理作業を無料でして貰えるというわけです。

しかし、車検時にエアコンに関する整備を何もしていないのに「エアコンが故障した」とクレームを入れた場合は保証対象とならないことがほとんどでしょう。

これは、車検ではエアコンの効き自体は関係なく、点検項目でもエアコンベルトの点検くらいしか関連項目がないため、車検整備の保証には含まれないことが多いためです。

このように、車検後の故障や不具合が補償されるかどうかは車検での保証内容や車検時の点検整備内容との関連性によって対応が変わってくることになります。

車検後すぐのバッテリー上がりは補償されるのか

車検後すぐに車がバッテリーあがりを起こした場合、もし車検でバッテリー交換などの作業が行われていれば保証対応してもらえる可能性が高いと思います。

しかし、例えば車検時の点検の結果バッテリーの交換をおすすめされたにもかかわらず交換しなかったことでバッテリーあがりを起こした場合には、当然ながら保証対応にはならないと考えられます。

車検時には電圧チェックなどのバッテリー点検をおこなうことが一般的で、バッテリーが古かったり電圧が低いなどの場合には見積りなどでバッテリーの交換がおすすめとして提示されると思います。

ただ、よほどバッテリーの状態が悪い場合以外は交換しなくても車検に通すことができるため、人によってはバッテリーの交換を後回しにして車検を受けることもあるかと思います。

そのような場合にはもしバッテリーが上がったとしても当然車検の整備保証外となりますので、自己責任にて判断する必要があります。

車検後にエンジン音がうるさいと感じた場合は補償されるか?

車の異音に関しては不具合かどうかの判断自体が難しいということもあり、車検後にエンジン音がうるさいと感じた場合に整備保証の対象として対応してもらえる可能性は低いと言えます。

もちろん、車検時にエンジンの修理作業をしていたなど関連する整備がおこなわれていてその作業が音の原因であったり、自動車のメーカー保証に関わる部分で不具合が出ているという場合であれば保証対応になると思います。

しかし、車検で通常の点検をしただけなのに「車検前よりもエンジン音が大きい気がする」とクレームを入れても、お店の厚意で無料で点検をしてもらえることはあっても補償はされないでしょう。

先にも書いたように車の異音に関する部分は不具合かどうかの判断自体が難しく、聞く人によって音の感じ方も変わるため、もし車で気になる部分があれば車検前に伝えて状態確認を取っておくなどしたほうが良いでしょう。

車検後にエンジン警告灯が点灯した場合は補償されるか?

車検後にメーター内のエンジン警告灯が点灯した場合は、その原因によってはメーカー保証にて補償される場合もあります。

エンジン警告灯が点灯する原因としては、バッテリーの不良を除いてエンジン補器類のセンサーや電気系統の故障や不具合などが多く、それらに関する部品はメーカー保証の対象となっていることが多いです。

最近の車は壊れにくくなっていることもあってエンジン警告灯が点灯するような不具合や故障が発生することが少なく、また、エンジン警告灯が点灯する原因となるような部分は経年劣化を除いて普段の運転が原因で不具合が発生することは考えにくいです。

ですので、まずは車検を受けたところで原因を調べてもらい、車検時の点検整備作業が原因であれば車検の保証で、メーカー保証の対象となるような不具合が原因であればメーカー保証で対応してもらえます。

ただし、車検時の点検整備作業が関係なく、部品の経年劣化が原因でその保証期間が切れている場合などは修理費用が発生することになります。

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